退職の予兆をキャッチするには?

ある日突然切り出された、退職の申し出。
上司にとっては寝耳に水……かと思えば、案外、普段とは違う雰囲気や行動の小さな変化に、その予兆が現れていたりするものです。

現場の上司、あるいは人事が、そうした予兆をキャッチできれば、コミュニケーションを通じて社員の気持ちや悩みを理解し、共に課題解決に向けて動くことで、人材の流出を回避することができます。

今回は具体的な予兆の事例と、予兆をキャッチし、プラスに変えていくための方法をご紹介します。

<目次>

  1. 具体的な変化からキャッチする、退職の予兆
  2. 転職防止につながるコミュニケーションの工夫

具体的な変化からキャッチする、退職の予兆

退職の予兆となる社員の変化について、具体的な事例をご紹介します。

◆ 集中力が低下する、ミスが増加する
仕事に対する意欲やモチベーションが下がっているためか、ミスが増えたり、クレームを受けることが多くなります。

◆ 表情が暗い、愚痴や不満が増える
表情が暗いときは、会社や仕事に不満を抱えている可能性があります。
そして同僚と愚痴をやりとりしているうちに、こうした不満と転職意欲が高まる傾向があります。

◆ チームや組織に馴染めていない
組織に馴染めない、あるいは上司との関係がうまくいっていない。
こうした人間関係の悩みを理由に転職活動を始めるケースが多く見受けられます。

◆ プライベートでの変化があった
最近、プライベートで出産や介護といった出来事があった。
そうした変化をきっかけに、自己の働き方を見つめ直すケースが増えています。

◆ 会社の状況や方針に不安や不満を感じている
会社の経営状況が下向く、あるいは方針が変更されるなどの変化をきっかけに、会社への不安や不満が募り、退職を考え始めるケースです。

◆ 身近な同僚や同期の退職を目の当たりにする
身近な同僚や同期が退職したことをきっかけに、自身のキャリアについて「このままでいいのか」と悩み始めるケースです。

◆ 昇進・昇格が叶わなかった(あるいは叶う可能性が低いか、時間がかかる)
例え優秀な人材であっても、上の役職が詰まっていてなかなか昇進や昇格の機会に恵まれない。
そのため、社外にステップアップの可能性を探ろうとするケースです。

◆ 異動や労働環境に関する希望を訴える
「叶わなかったら転職しよう」と決意し、異動希望や労働環境の改善を会社に訴えるも、期待通りに進まなかったため、転職活動を始めるケースです。

◆ 身だしなみや服装の雰囲気が変わる
髪色を暗くしたり、清潔感のあるフォーマルな服装が増えるなど、見た目の雰囲気が変わる。
転職意欲が高まり、証明写真の撮影や面接に向けて準備しているケースです。

◆ 有給休暇や遅刻、早退が増える、あるいは残業が減る
転職活動が始まると、急に面接が設定されることも増えてきます。
現職の合間を縫って、面接に赴く機会が増えているケースです。

◆ 仕事中に私用の電話やメールをする頻度が増える
面接の日程調整、あるいは合否連絡などで対応に追われている可能性があります。

転職防止につながるコミュニケーションの工夫

社員にこのような変化が見受けられた場合、どんな対応をすれば、気持ちがプラスの方向へ切り替わるようにできるのでしょうか?
会社の制度、仕組みももちろんですが、普段のコミュニケーションでできる工夫も重要です。

◆ 日々の感謝・ねぎらいの言葉をかけあう
退職の要因はさまざまですが、根本的な原因は人間関係にあることが多いものです。
日頃から感謝やねぎらいの言葉を掛け合うようにしておくことで、いざ困ったときに相談しやすい雰囲気が醸成されます。

◆ 仕事以外の共通の話題を見つける
仕事だけでは、なかなかその人の本質を見抜くことは困難です。
プライベートの話にはあまり踏み込みすぎないように気をつけつつ、さりげなく休日の過ごし方や趣味などの話題を振ってみると、相手の意外な一面が見えたり、仕事中の息抜きにつながったりします。

◆ キャリアプランや仕事について課題共有の場を設ける
自分が思い描くキャリアプランや仕事の悩み、困り事などを、日頃から人事あるいは上司に共有したり相談できる場があれば、気持ちが軽くなる、あるいは新たな気付きを得られる場合があります。
人事や上司としても、社員との間で定期的に話し合いの機会を設けることで、早期に相手の変化に気づきやすくなります。

◆ 異動や配置転換を検討
異動・配置転換により、転職の理由となっていた問題が解決されて、引き続き勤務する方向へと気持ちをプラスに切り替えられるなら、異動や配置転換を検討してみることも一つの手です。
優秀な人材に「長期にわたり活躍したい」という意欲を起こさせるためにも、社員のさまざまな可能性を引き出す、キャリアパスやポジションの選択肢を社内に用意しておくことをお勧めします。

退職の予兆を察知するにも、また退職理由となる課題を解決するのにも、日頃のコミュニケーションが重要です。 長期に活躍できる環境づくりを進めながら、普段から社員一人ひとりと向き合い、小さな変化にも気付けるような組織を目指していきましょう。

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