採用を成功に導く、選考スピードとその目安

最終面接、あるいは内定まで進んでいた求職者からの「大変申し訳ございませんが、選考を辞退させていただきます」という突然の連絡。
優秀な人材ゆえに引く手数多の状況で、すでに他社への就職を決めてしまったというケースも昨今では発生しています。

自社の採用活動のスピードが他社と比較してどれだけ早いか遅いかは、当事者である人事としては客観的な判断が難しい部分。
売り手市場の傾向が強まり、採用サイクルが早期化する現在、人材の採用、特に優秀な人材の獲得のために、どれだけ迅速に採用活動を進められるかが、勝負の決め手となります。

「ぜひ採用したかったのに、他社にスピード負けしてしまった」などと後悔することがないように、自社の選考スピードを見つめ直してみませんか?

採用活動の各フェーズにおいて、対応に要する日数の目安と成功のポイントについてまとめましたので、ご覧ください。

<目次>

  1. 求人票の作成
  2. 募集開始(転職エージェント・求人媒体への募集依頼)
  3. 書類選考 (目安:応募当日中、遅くとも3営業日以内)
  4. 面接(目安:面接当日中もしくは翌日中)
  5. 内定(目安:最終面接から最短で – 理想は最終面接当日や翌日)
  6. 入社までのフォロー(目安:入社承諾から入社前日まで)

◆STEP1:求人票の作成

採用活動の第一歩は、その募集ポジションに求められる人物像(理想)と採用市場(現実)、この二つの間にあるギャップを補いつつ、募集要項に必要な要件などを現場とともに整理することです。
そして実際の求人票作成では、求職者に魅力を感じてもらえるような内容に仕上げられるかどうかが鍵を握ります。

以下のようなポイントを確認して進めましょう。

・職務内容が曖昧だったり、範囲が広すぎたりしないか?
・応募要件のハードルが高すぎたり、要件が多すぎたりしないか?
・魅力を感じさせるような会社の成長性、社風、給与体系・キャリアステップなど、プラスアルファの情報は盛り込まれているか?

また、大半の求職者は、現職で勤務し続けながら転職活動を行っています。
そのため、現職での引き継ぎ期間なども考慮すると、募集開始の時期は、遅くとも現場が希望する入社日の約3か月前を目安としておきましょう。

◆STEP2:募集開始(転職エージェント・求人媒体への募集依頼)

求人票が完成したら、内容を自社ウェブサイトのリクルートページに掲載したり、転職エージェントや求人媒体に募集を依頼をします。
その際、転職エージェントに「いつまでに何人採用したい」といった具体的なスケジュールを共有しておくと、採用活動の進め方に関するアドバイスを得られるでしょう。

なお、応募条件は定期的に見直すことをお勧めします。
転職エージェントとも協力して、まずは最初の1週間は応募状況を見守り、応募数に応じて条件を再調整、といった形で定期的に再考するサイクルを設けましょう。

◆STEP3:書類選考 (目安:応募当日中、遅くとも3営業日以内)

採用活動に成功している企業に共通する特徴として、「書類選考結果や面接結果の連絡が早い」という点があります。
可能であれば当日中、遅くとも3営業日以内の連絡を心がけておくことで、「すでに他社様から内定を頂きました!」といった選考辞退も防ぎやすくなります。

◆STEP4:面接 (目安:面接当日中もしくは翌日中)

面接は企業と求職者、双方にとっての見極めの場です。
ただ企業側から求職者に質問するだけでなく、求職者に入社してもらえるような動機付けを行いましょう。

また、書類選考同様、面接結果が出た後の対応スピードも重要です。
会社の事情にもよりますが、可能であれば当日中、もしくは翌日までに選考結果を出せるように心がけましょう。
早めの合格連絡は、求職者にとっても非常にうれしいもので、入社意欲を高める要素の一つにもなります。
合否だけでなく、面接官から評価ポイント・懸念事項をしっかりとヒアリングし、次の面接に向けて転職エージェントと密に連携して準備することをお勧めします。

◆STEP5:内定 (目安:最終面接から最短で – 理想は最終面接当日や翌日)

内定フェーズに入ると、内定書類の手続きや、内定承諾に向けた現場への対応などで、一気に人事は忙しくなります。 通知書の発行は、記載事項に誤りがないよう慎重に準備しつつ、最終面接の合格から最短の日数で手渡せるよう迅速に対応しましょう。

また、入社後のミスマッチを防ぐために、条件(オファー)面談を行うことも有効です。 オファー条件の詳細や入社後のキャリアステップを説明することで、求職者の不安や懸念材料を払拭し、安心して入社できる環境を整えることができます。

◆STEP6:入社までのフォロー(目安:入社承諾から入社前日まで)

求職者が引き続き現職にある場合、内定承諾後に現職との退職交渉をスタートすることが多いため、まだまだ油断は禁物です。
優秀な人材ほど、現職にとどまるよう説得されがち。
そのため、退職交渉が完了するまでは、随時状況を確認するようにしましょう。
特に入社日がしばらく先になる場合は、必要な手続きや書類の準備と並行して、あらかじめ採用ポジションの現場社員との面談や食事会などをセッティングするなどして、つながりを深めておくことをお勧めします。

いかがでしたか?

他社に先を越されないよう採用サイクルの迅速化を図るのはもちろんのこと、すべてのフェーズで抜け漏れがないよう手続きを進めるためにも、ぜひ今回のポイントをご活用ください!

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